インドネシアの物件

主流はコンドミニアムやアパートメントタイプ

インドネシアにロングステイをする方の多くが困ってしまう物件探し。日本と異なり、インドネシアでは物件情報があまり公開されていないので、限られた条件や時間の中で居住先を探すことは容易ではありません。また、初めてのロングステイなら居住エリアも検討しておきたいポイント。以前は、郊外の住宅エリアが人気でしたが、渋滞の激しいジャカルタでは移動時間が掛かり過ぎるため、近年はビジネス街など都市部に住む方が増えています。

それに伴い、主流は一軒家からコンドミニアムやアパートへと変化しています。また、どのようなタイプの物件に住むとしても、盗難などの被害に遭わないためにもセキュリティ面を重視するようにしましょう。

コンドミニアムに住む

ジャカルタなどの都市部やバリ島などのリゾート地で急増しているコンドミニアム。治安が改善しつつあっても、まだまだ不安要素のあるジャカルタではセキュリティを重視した物件が人気で、ほとんどのコンドミニアムでは24時間体制で警備システムが設けられています。また、プールやジムなどの施設が充実している物件も多く、なかにはコンビニが併設されていることもあります。

契約は基本的に1年以上（または1年ごと）ですが、物件によっては月単位で借りられることもあるので、1年未満で帰国または転居の予定がある方は事前に相談しましょう。なお、物件によって異なりますが、一般的には家賃は前払いで、先に一括で支払います。途中解約の場合、支払っている分は戻って来ないことが多いので気を付けましょう。

サービスアパートメントに住む

ジャカルタやバリにはコンドミニアムやアパートメントだけではなく、サービスアパートも多く存在します。コンドやアパートとは異なり、週単位で契約することができるので、短期～中期の滞在の方には適していますが、部屋の清掃やシーツの交換などメイドさん（または清掃スタッフ）によるサービスが付いているため、やや割高。物件によっては洗濯や朝食まで付いていることもあり、相場としてはアパートより30％前後高いと思っていた方が良いでしょう。

それでも、ホテルで過ごすよりは安く抑えられることもあるので、物件探しの期間や住んでいた物件の契約終了から帰国日まで、など限定的に利用する方も多いです。

アパートメントに住む

日本で言うところのマンションもしくはアパートと同様で、共有設備や備え付け家電の有無はアパートによって異なります（ほとんどは家具家電付き）。一方、サービスアパートのような室内の清掃サービスやシーツ交換などは行っておらず、干渉されない生活を送ることができます。

選択肢が多いことから非常に人気のあるタイプで、安全性にも優れているため、コンドミニアムと同様にオススメできます。家賃は一般的には前払いで、契約期間も大半が1年以上とコンドミニアムと共通している部分が多く、あまり差を感じません。どちらも家賃の他に、デポジットとして1ヶ月分の家賃を支払うことが多いですが、修繕する箇所がなければ退去の際に戻って来ます。また、原則として仲介手数料は物件のオーナーが支払うので、借りる側で支払うことはありません。しかし、一部の不動産会社では案内手数料などを徴収することもあります。

一軒家に住む

完全なプライベートを望む場合、一軒家を検討することも可能ですが、改善されつつあるとは言え、まだまだ治安への不安も多いインドネシアでは、ガードマンを雇う傾向が強く、24時間体制にするためには複数のガードマンに支払う人件費が掛かってしまい、さらにインフラの不安も懸念されており、最近は人気が下火になっています。

同じ一軒家でも、タウンハウスと呼ばれる広い敷地内を高いゲートで囲っている区画内に建つ戸建は、入口に警備員がいるため、治安の面でも安心です。裕福層を中心とした現地の方や在住外国人が多く、区画内の庭には定期的に防虫剤が散布されるなど、管理も行き届いているので、通常の一軒家よりも利便性に優れ、小さなお子様がいる場合やペットと一緒に暮らしたい方に向いています。

日本人向けの不動産業者も

インドネシアには現地での物件探しをサポートしてくれる日系の不動産業者が幾つかあります。日本語を話せるスタッフによる物件紹介は言葉の不安がなく安心でき、入居中の不具合に対応してくれることもあるため、多くの在住者が利用しています。

物件オーナーさんと家賃や契約期間を交渉してくれることもあれば、インターネットの手配やメイドさん探しを手伝ってくれる会社もあります。また、住居用の物件だけではなく、オフィスや工場、店舗などを取り扱っていることもあるので、起業を考えている方や、会社から現地の物件に関する情報収集を依頼されている方にも心強い存在でしょう。

土地の購入は原則として不可

インドネシアでは原則として外国人が土地の所有権を持つことは認められていません。また、実質的な所有権を取得するために個人で動こうとすると、どうしてもインドネシア人の名義を借りることになりますが、それがトラブルに発展するケースも多々あり、結局は所有権を持つ（名義貸しをした）インドネシア人の権利が優先されてしまうので、あまり良い方法とは言えません。

また、土地はインドネシア人でも個人のみ所有権を持つことができるので、法人の場合は、国内外の資本に関わらず所有権に代わる権利を得る必要があります。