愛するペットを守るために

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大切なペットと海外で暮らす

家族とペット

家族の一員でもある大切なペット。一緒に海外へ連れて行くことは可能なのでしょうか?
ペットを海外へ連れて行くには、動物検疫が必要です。また、場合によっては、現地へ到着した際や日本へ帰国をした際に、一定期間の係留検査が科されることがあります。


動物検疫とは?

動物検疫は、動物の病気の侵入を防ぐことを目的とし、世界各国で行われている検疫制度です。犬や猫などのペットの他、鳥類や家畜なども対象となります。基本的な流れとしては、まず動物検疫所に連絡をし、出国前に輸出検疫の検査を受けます。検査に時間が掛かるため、通常よりも早めに空港へ到着するようにしましょう。

また、入国する国や地域によっては、提出する書類が異なるため、あらかじめ動物検疫所へ確認をしておく必要があります。大半の国では、狂犬病の予防接種証の提出が義務付けられているため、獣医が発行してくれる証明書は紛失することのないように注意をして下さい。

日本からの出国

海外へ犬または猫を連れて行く時は、出国条件と該当国の入国条件をクリアしなくてはなりません。日本からの出国条件としては、動物検疫所において出国前に狂犬病についての検査および輸出検疫証明書の交付を受けることが必要です。そのためには、出国7日前までに動物検疫所に連絡をし、輸出検査申請書を提出するか、あるいはNACCS(動物検疫で必要となる輸入事前届や輸出入申請手続きがネット上で利用できるシステム)にて申請します。出国時の輸出検査終了後に、英文で書かれた輸出検疫証明書が発行されます。

また、該当国に入国するための条件に関しては、国によって異なるため、各国の大使館または各国の動物検疫機関で確認する必要があります。さらに、オーストラリアやEUでは、動物検疫所が発行する輸出検疫証明書に獣医師の署名が必要とされており、この場合、獣医師家畜防疫官による検査が必要となるので、事前に動物検疫所へ確認をして下さい。

日本への入国

一時帰国または完全な帰国の際に、犬または猫を連れて入国する時も狂犬病などの輸入検査を受けなくてはなりません。アイスランド・オーストラリア・ニュージーランド・フィジー・ハワイ・グアムから入国する場合と、その他の地域から入国する場合では手続きが異なります。

輸入条件を満たしていることが確認された場合、輸入検査は短時間で終了しますが、条件を満たしていない場合は、動物検疫所の係留施設で最長180日間の係留検査を受けることになり、検査の結果によっては、輸入(入国)が認められないこともあります。

犬・猫以外の場合は?

鳥類、うさぎ、水産物など、その他の動物にも異なる条件が設けられています。また、ハムスターなどの小さな哺乳類、カブトムシやクワガタのような昆虫、爬虫類などは動物検疫の対象外ですが、それぞれ細かな規制があります。これらに関しては、動物検疫所のHPでご確認下さい。

植物も検疫検査

ペットと同様に、植物も自由に持ち出したり、持ち込んだりすることはできません。特にシニア層が海外移住を考えている場合、大切に育てた盆栽やガーデニングで咲いた花などを持ち込みたく思うようですが、植物にも検疫検査があり、土が付いた状態では、いかなる場合でも持ち込むことはできません。また、ドライフラワーやフラワーリースであっても、検疫の対象となり、場合によっては没収されることもあります。

一例で比較をしてみよう!~マレーシア~

東京から移住人気先・第1位のマレーシアへ国際郵便を送った場合の、料金と所要日数を比較してみましょう。荷物の重量は30キロとします。

◇EMS: 26,500円(所要日数:3日)
◇航空便:26,500円(所要日数:7日)
◇SAL:16,000円(所要日数:2週間前後)
◇船便:11,300円(所要日数:2ヶ月前後)

他の国や地域に関しましても、日本郵便のHPで、確認することができます。


海外のペット事情

観葉植物

海外でもペットと快適に暮らすためには、飼い主さんが事前に色々と調べなくてはなりません。ペットに対しての概念やサービスは地域差が大きく、人間の移住よりも情報は調べにくい傾向ですが、せめて移住先の都市でのペット可物件や動物病院の有無、さらにはペット用品を取り扱う店について、事前に調べておくと良いでしょう。

移住先でのペットの暮らし

ペット事情は国により大きく異なります。まだまだペットに対して認識の低い国もあれば、日本以上にペットが身近な存在となっている国もあります。特に欧州では、ペットの存在が当たり前のようになっていて、フランスではペットに関するルールやマナーが幾つもあります。その一つが住宅。フランスでは賃貸物件であっても、動物の飼育を禁止するような契約を結ぶことは認められていません。言い換えれば、基本的に、全ての物件においてペットを飼うことが認められています。しかし、それはルール上の話であり、近隣住民に迷惑だと判断された場合は、飼育禁止の判断を受けることもあり、マナーが守られてこそのルールが存在しています。

海外の動物病院

ペットを海外へ連れて行く前に、必ず確認しておきたいことが動物病院の有無です。しかし、せっかく動物病院へ連れて行っても、飼い主さんが、その国の言葉を話せないのであれば、意思疎通も四苦八苦。国によって習慣や医療レベルは違うので、日本と同じような診察や治療がされるとは限りません。

日本人が多い地域、たとえば、タイのバンコクでは、日本語を話せる医師が診察や治療をしてくれる動物病院があり、実際に多くの日本人が日本からペットを連れて来ています。このように安心してペットと暮らせる場所を移住先として選ぶことも、ペットを連れて行くなら大切なポイントとなります。

ペットの保険

日本では2,000年代に入ってから、ようやく普及し始めたペット保険。人間の医療保険と同じく、ペットが病気やケガをした場合に、医療費の一部あるいは全額が支払われる保険です。

日本のペット保険は、海外の動物病院では適用外ですが、移住先で新たなペット保険に加入することも可能です。現在のところ、国や地域は限られていますが、ペット保険の先駆けであるイギリスやアメリカでは認知度も高く、日本では補償対象外の予防接種や去勢手術も補償対象となっており(保険の商品によって異なります)、ペットが逃げた場合や、盗難にあった場合も保険金が支払われています。

家族の一員でありながら、ペットには公的な健康保険がなく、大きな病気やケガをしてしまうと高額な治療費や通院費が発生してしまい、家計を圧迫してしまいます。特に慣れない海外の環境だと、人間だけではなくペットも体調を崩しがちになるので、このような保険を探してみることも、海外でペットを守るためには大切な心構えの一つと言えるでしょう。

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