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移住体験談

【カナダ移住体験談】カナダの物価（2023年4月現在）

カナダの物価はインフレによる影響が…

カナダでは、いつの頃からかインフレが進み、現在も様々なものの金額が上がっています。

先日、友達と出掛けて、久しぶりに外食したのですが、パスタ一皿で40ドル超え（4,000円超え）して、チップ込みだとしても流石に高すぎる！！とショックを受けました。

そこで、本日はカナダの現在（2023年4月）の物価についてお伝えします。

物価に対する価値観の違い

日本で暮らしていた時には「お得品」「激安商品」「割引商品」などの言葉があると、つい買っていた…というか、自然とそれらの言葉が付いている商品に注目してました。せっかく買うなら、少しでも安く買いたい！と思っていました。

しかし、カナダに来てからカナダ人の物価に対する価値観が、日本とは少し異なることに気づきました。もちろん、個人差はあるでしょうが…。

カナダは日本に比べて、貧富の差があります。低所得の家庭では、節約のために安いものを買うなど生活費をやりくりしています。また、日本では当たり前のことですが、カナダでは洗濯物を外に干していると、生活が苦しいと思われてしまうことがあります。

「洗濯を外に干すと貧しいイメージがあるから、できるだけ乾燥機を使うか、自然乾燥させる時でも人に見られるような場所（庭など）には干さない」と言う人もいます。

商品を買う時も、安いことは決して悪いことではないけれど、安物＝品質が悪いというイメージがあるようで、人や家庭によっては、価格で品質を計ることもあります。

「セカンドハンドのお店やウォールマートは安いけど良いものがないから行かない」という人もいます。

物価に対する日本とカナダの違いに関しては、あくまでも個人的に感じたもので、日本でも「安いものは品質が悪い」と考える人も一定数いるでしょうが、日本ではあまり強く感じなかった「貧富の差」をカナダ生活では感じることがあります。

カナダでの家賃（バンクーバー周辺）

シェアハウス

カナダの家賃は、都市や物件によって金額が異なりますが、ここでは留学生も多く集まるバンクーバー周辺の金額をお伝えしていきます。

賃貸には様々なスタイルがありますが、最も安く住めるタイプがシェアハウスです。

2006年に、私がバンクーバーで暮らしていたのは、家賃300ドル（約3万円）のシェアハウスでした。プライベートのベッドルームに簡易キッチン・ベッド・デスクがあり、別の部屋に冷蔵庫やバスルーム、洗濯機があり、それらはシェアしていました。

それが現在では、家賃もグッと高くなり、バンクーバー周辺のシェアハウスは、500ドルを出してもまず見つかりません。ざっと見た感じだと、シェアハウスでも800ドル～1,000ドルは必要でした。

ベースメントスーツ

ベースメントスーツは、一軒家の下半分が１世帯になっているスタイルの賃貸です。一軒家を借りるよりも安く、カップルや子供が1人などの、小さな家庭向けとして人気があります。

ベースメントスーツは、１LKDであれば1,500ドル（約15万）、２LDKであれば1,800ドル（約18万）程度が最安ラインです。築年数が新しい家や立地条件によっては、もっと高くなります。

1ヶ月にかかる食費（食料品代）

食品の価格もじわじわと上がり続けています。

一人暮らしで掛かる2022年の食費（食料品代）の平均は、バンクーバー周辺では月100ドル～150ドル（10,000円から15,000円）ほどのようです。これは自炊をしている場合で、外食費は含まれていません。

家族の人数が増えると金額が上がり、たとえば子供が2人いる4人家族では、1ヶ月に400ドル～500ドル（40,000円～50,000円）は掛かります。もちろん、これも外食費や光熱費は含まれず、あくまで食料品の購入代です。

私が住んでいるところは、バンクーバーから少し離れた小さな町で、ここでの食費は家族（4人家族）で1ヶ月に400ドルあれば十分でしたが、最近では500ドルを上回ってしまうことが多々あります…。

衣類にかかる費用

衣類にかかる費用は、購入するブランドによって大きく異なりますが、それでも価格は上がっています。久しぶりに洋服を買うと「こんなにする？」と驚くことがあります。

例えば、ジーンズ。15年以上前にワーホリで滞在していた頃は40ドル～50ドルでしたが、最近では70ドル～80ドル、商品によっては100ドル前後もします。

まとめ

このように上昇した金額を見ると、不安ばかりが募りますが、それと同時に最低賃金も少しずつではありますが上昇しています。

また、インフレが激しく生活費が足りない家庭も増えており、カナダ政府によるサポート金額も上がっています。チャイルドベネフィットだけでなく、現在では保育園の費用も政府が大幅にサポートしているため、共働きを実現できる家庭が増えています。

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